ホワイトハウスの建替工事を止めることはできるのか――司法の壁

(Photo by Eric Lee/Getty Images)
大林啓吾(慶應義塾大学)
序
ホワイトハウスといえば、中央のメインハウスと渡り廊下でつながれた両端の建物から成る白亜の館を思い浮かべる人が多いだろう。メインハウスは大統領の居住区であり、両端のウェストウィングとイーストウィングはそれぞれ別の機能を果たしている。ウェストウィングには大統領執務室(oval office)をはじめ、国家安全保障会議室や首席補佐官などの上級スタッフの部屋などが設置されている。政府機能の中枢がここにあるわけだ。ドラマ「ザ・ホワイトハウス」の原題がThe West Wingなのはまさにそれを物語っている。一方、イーストウィングにはファーストレディーの執務室があり、来賓客はここに通されるのが通例である。
ところが、このホワイトハウスのイメージは過去のものとなりつつある。2025年、トランプ大統領はイーストウィングを取り壊す計画を発表し、現在工事が進んでいるからである。ホワイトハウスには大規模イベントで大人数を収容する部屋がないというのがその理由だ。そこでイーストウィングを取り壊して新たに大広間(ballroom)を建設するというのである。しかも費用は2億ドルを見積もり、全額民間からの寄付で賄うとした。これに対し、歴史保存の観点から懸念の声が上がり、また寄付プロセスの透明性に欠けるとの批判が出た[1]。しかし、トランプ大統領はそうした意見を意に介さず、また連邦議会に相談せずに、具体的内容を発表しないまま取り壊しを始め、費用はあれよあれよという間に4億ドルを超えるようになっているといわれている[2]。取り壊しは2025年中に終了し、目下新しい建物の工事が始まっている。
仮に連邦議会の予算を使用せずに私費で工事を行うとしても、法律の授権なく、勝手にそのようなことができるのだろうか。この種の出来事が何でも訴訟になるのがアメリカである。実際、この問題についてもすぐに訴訟が提起された。だが、裁判を提起するためには訴える資格(当事者適格)がなければならない。つまり、事件の当事者でなければ訴訟を提起することができないのである。本件であれば、取り壊し工事によって損害を被る人物でなければ訴えを提起することができないということである。この問題に連邦最高裁はどのような判断を下したのだろうか。以下では、ホワイトハウスの改修工事の沿革や法制度を概観しながら、連邦最高裁の判決をみることにしよう。
1 ホワイトハウスの改修と法制度
(1)ホワイトハウスの歴史
ホワイトハウスの歴史についてはアメリカ政府の公式HP「whitehouse.gov」[3]の解説がわかりやすい。それによると、ワシントン大統領の頃から工事が始まり、最初に住んだのが2代目アダムズ大統領であったという。しかし、米英戦争の最中に焼失してしまい、再建することになった。新しいホワイトハウスに入ったモンロー大統領はポトマック川に面した南側に半円形の柱廊式玄関(Portico)を設けた。その後、ホワイトハウスは少しずつ増改築されていった。ジャクソン大統領は北側に三角屋根の柱廊式玄関を設け、T・ルーズベルト大統領はウェストウイングとイーストウイングの原形となるテラスを作った。タフト大統領はウェストウィングに大統領執務室を設置し、F・D・ルーズベルト大統領がイーストウィングを作ると、一般的イメージのホワイトハウスの形(トランプ工事前)が出来上がった。
(2)改修と法制度
このように、ホワイトハウスは増改築を繰り返してきたわけであるが、大統領は自由に増改築を行うことができるのだろうか。少なくとも現在のホワイトハウスの増改築については次のような法制度になっている。一般に、ホワイトハウスのような歴史的建造物は1966年に制定された国家歴史保存法(National Historic Preservation Act)の規制を受ける。たとえば、同法106条[4]は連邦機関に対し、歴史的建造物に対して何らかの措置を行う場合にはその影響評価をすることを義務付けている。だが、同法107条は三権の建物(連邦最高裁、ホワイトハウス、連邦議事堂)については各々の独立性を重んじるためにその義務を除外している[5]。つまり、ホワイトハウスの増改築については同法の適用を受けないのである。
そうであるとすれば、大統領は自由にホワイトハウスの増改築を行えるのか。もちろん、メンテナンス費用については法律に基づき毎年度予算が計上されているが[6]、ここまで大がかりな増改築となれば話は別であり、また予算も足りないだろう。
もっとも、ホワイトハウスの増改築にはまったくプロセスが存在しないわけではなく、L・ジョンソン大統領の執行命令[7]により、ホワイトハウス保存委員会(Committee for the Preservation of the White House)が設けられている[8]。ただし、この委員会はホワイトハウスの保存について大統領に助言や報告を行うだけであり、大統領の行為に対して歯止めをかけることは期待できない。
また、ホワイトハウスに特化しないものの、首都であるワシントンDCの建物については首都計画委員会(National Capital Planning Commission)が絡む可能性がある。この委員会は首都計画法(National Capital Planning Act)に基づいて設置されたものであり[9]、首都内の建築申請を審査する役割を担っている。トランプ大統領も同委員会に大広間建築の申請を行い[10]、同委員会はそれを認めている。
以上を踏まえると、今回のイーストウィングの工事については明確な法律違反といえる事実は見当たらない。あるとすれば、ここまで大がかりな工事について、法律の授権なく行うことが許されるのだろうかという素朴な疑問である。この点については、連邦最高裁においてロバーツ長官が言及することになる。
2 連邦最高裁の判断――Nat’l Park Serv. v. Nat’l Trust for Historic Pres. in the United States決定
(1)事件の概要
それでは、本件工事をめぐる裁判をみていこう。非営利団体であるアメリカ歴史保存協会(National Trust for Historic Preservation in the United States)はホワイトハウスを保存するために裁判所に本件工事の差止を求める訴訟を提起した。イーストウィングの解体工事はすでに終了していたため、同協会は新たな建物の建設工事の暫定的差止を求めた。2026年3月31日、連邦地裁は請求を認容し、暫定的差止を認める判断を下した。ただし、連邦地裁は地上の工事については大統領等を守るための強い必要性が認められない限り禁止されるとしたが、地下に建設中の軍事用施設については工事の継続を認めた。4月17日、控訴審はいったん原審の差止を停止して工事の継続を認める判断を下したが、8月7日、連邦高裁は8月21日に停止命令の期限が到来すると同時に連邦地裁の差止が復活するという判断を下した。そこで政府側(国立公園局)が連邦地裁の差止の停止を求めて連邦最高裁に緊急請求を行った。それがNat’l Park Serv. v. Nat’l Trust for Historic Pres. in the United States決定[11]である[12]。